DXとデータ利活用に向けたシステムのモダナイゼーションを実現するIT基盤とは

市場の変化のスピードが年々加速する中、企業はDX実現に向けてIT基盤を再構築し、データ利活用を行うためのデジタルプラットフォームを整備することが急務となっています。クラウドシフトによるシステムのモダナイゼーション、そしてDXを実現する次世代のIT基盤をどのように実現すればよいのでしょうか。

DXの第一歩はデータを利活用できる環境整備

DXの取り組みは、すぐに成果が出るものでもなければ、正解が最初からわかるものでもありません。DXによって実現したい目的は定めつつ、まずはデータを使えるように環境を整え、得たデータを経営やビジネスに活用できるようになってから、改めてDXに向けた新たなビジネス創出のロードマップを描けるのではないでしょうか。

DXを目指す企業の中には、企業内にデータが散在している、あるいは膨大なデータを管理しきれていないといった課題を抱えているケースが少なくありません。全データの種類や格納場所、オーナーとなる部署を完全に把握できていることは非常に少ないでしょう。必要なデータを収集・管理し、誰もがデータを活用できる状態を作ることが有効です。

そのためには、オンプレミス環境にはない柔軟性を確保できるクラウドの活用が欠かせません。クラウドによって得られるメリットの例には下図のものが挙げられます。

クラウドシフトで得られる4つの柔軟性

しかしながら、システムをオンプレミスから新しいクラウド基盤に再構築するためには、手間とコストを必要とします。

基幹系の基盤にパブリッククラウドを採用する方法もありますが、顧客の個人情報や契約関連の重要情報を外部に預ける場合、強靭なセキュリティや情報保護対策が求められ、クラウド移行が難しいという課題もあります。その結果、パブリッククラウドへの移行を断念し、自社の環境で構築・運用するプライベートクラウドを選択する企業も少なくありません。しかし、自社で運用管理を行うため、クラウドに期待される初期投資や運用管理負担の劇的な軽減は難しくなります。

モダナイゼーションを実現するIaaS Powered by VMwareの3つの特長

そこでNTTコミュニケーションズが提案するのが、Smart Data Platform「IaaS Powered by VMware（IPV）」によるクラウドリフト＆シフトでITモダナイゼーションを実現する方法です。

VMware Cloud Director®をはじめとするVMware製品の仕様を極力そのまま採用しており、オンプレミス環境と同様に、VMware vSphere®ベースの仮想環境をクラウド上で運用できます。そのため、オンプレミス環境などですでにVMware製品を運用している経験のある企業は、親和性が高いクラウド環境を利用でき、より高い柔軟性を持ったITリソースマネジメントを実現できます。

IPVによってクラウドリフト＆シフトが容易になる

IPVの特長は、大きく3点あります。

1．高度なレプリケーション機能で容易な移行が可能

オンプレミスや他のクラウドサービス上に構築された複雑なシステム環境やデータを、簡単な操作で移行先に複製する高度なレプリケーション機能を提供します。そのため対象が基幹システムなどであっても、高度な知識を必要とせずに容易な移行が可能です。またvSphere環境の仮想サーバーが1台から利用可能なため、段階的なクラウド移行にも対応できます。

2．月額上限金額の採用で計画的な投資が可能

利用料には月額上限金額が設定されています。データ転送量や利用時間に伴う従量課金ではないため、コスト管理が容易であり、なおかつクラウドへの計画的な投資が可能です。

3．煩雑な運用管理からの脱却

インフラ機器、ハイパーバイザーの運用管理はNTTコミュニケーションズが一括対応しますので、お客様はDXの実現に向けた優先業務に集中できます。

VMwareのテクノロジーはオンプレミスでもクラウドでも、アプリケーションの運用性に差異はありません。これなら、ハード面の運用は事業者に任せ、本来の業務に集中できます。これだけでもクラウド利用の価値があるでしょう。

モダナイゼーションとDXジャーニーの考え方

モダナイゼーションはクラウドシフトと同義のような印象を受ける言葉ですが、意味はやや異なります。モダナイゼーションは、レガシーシステムの段階的な廃止を指します。つまり運用継続やクラウド化を進めながら、並行してオープンソフトウェアベースの新たなシステムを構築し、移行を進めていきます。

極力カスタマイズを避けるFit to Standardをベースにクラウドをメインストリーム化し、変化やアップデートに柔軟に対応できるように基盤を整えることがポイントです。しかし、全てのアプリケーションをクラウドネイティブに寄せる必要はありません。基盤を運用するレガシーとクラウドネイティブのバランスをとりつつ、連携も考えていくことが、今から始めるモダナイゼーションの軸です。

モダナイゼーションの先には、DXが待っています。DXジャーニーは、レガシーな既存システムをクラウドへリフト＆シフトしながら、同時にクラウドネイティブな世界を広げ、やがてデータドリブンなビジネスを実現するものです。DXにおいて既存システムは、新規構築するシステムと相互に連携しながら見直し、経営者、業務部門、IT部門一体となってデータドリブンなビジネスの実現を目指すことが非常に重要になるでしょう。

モダナイゼーションとDXジャーニーの概念図

DX推進のための理想的なプラットフォームの条件

では、どのような基準でプラットフォームを選択すべきなのでしょうか。結論としては、クラウドを基礎としたデータ統合基盤を作ることが理想だと考えています。シームレスなデータ連携によるデータ利活用、データ流通におけるセキュリティ確保、システム運用の効率化、コスト最適化が一元的に実現されることが大切です。

オンプレミス環境やマルチクラウド環境に、拠点や部門、プロセスなどと個別システムが乱立していると、クラウド化してもデータが使えるようにはなりません。１つのプラットフォームにつなげることで、シームレスなデータ連携をGUI画面上で容易に実現し、その上で現場のデータの利活用を促進できます。また、データ流通の際、広域閉域網での接続やデータ匿名加工によるセキュリティも確保可能です。

データ統合基盤の整備によってさまざまな価値を得られる

このとき、DXの推進のためのコンポーザブルなプラットフォームを選択することが重要です。NTTコミュニケーションズのSmart Data Platformは、企業のニーズに応じてモバイル、IoTなどのセンサー、ネットワーク、クラウド、データマネジメントまでコンポーネントを最適な形で選択できるようなプラットフォームを目指し、顧客のDX推進に貢献し続けていこうとしています。

DX推進にはコンポーザブルなプラットフォームが理想だ

DXとは単なるデジタル化ではなく、データとデジタル技術を活用し、これまで実現できなかった新たなビジネスモデルを実現することです。それは一足飛びではなく、段階的な成功の積み重ねによって実現できるものです。取り掛かるべきファーストステップは、分散したデータをクラウドに集約してモダナイズすることでしょう。

データドリブンなDXを加速するプラットフォーム選定の選択肢の1つとして、ぜひSmart Data Platformを検討してみてはいかがでしょうか。

※この記事は、2021年11月25日～26日にVMware主催で開催されたイベント「VMworld 2021 Japan」での講演を記事化したものです